医師転職・医師求人

2008年06月04日

離島・僻地医療の行方

僻地・離島や、地方での医師不足が深刻な状況が続いている。
そもそもこの現状が起こったきっかけは、2004年4月から始まった2年間の臨床研修が必修となった研修医制度である。
臨床研修を行なう為、必要な施設が整った都会の病院に医師が集中してしまったのである。

2008年、厚生労働省と文部科学省は緊急医師対策の柱として、医師不足地域では、医学部の定員の増加させる、医学部に入学する際、地元出身者の為の枠を設ける、という案の検討に入る。

その中、長崎大学の取り組みが興味深い結果を出している。同大学では、医学部にて5年生時、全員が一週間、離島の病院や、診療所での実習を2004年9月から行なっている。
長崎には離島が多く、地域の離島医療に貢献できる医師を育てて欲しいという地元の声に応えた形で実現した。

興味深い結果、というのは、実習する前と後に実施されるアンケートの結果である。
実習前に学生に対し、離島医療に対して興味があるか、又は一時的にでも勤務してみたいか、というアンケートに対し、両方共に、実習前と後では約15％の学生が、離島医療に対し興味を持つと共に一時的にでも勤務してみたい、という答えに代わったのである。

全国的に見ても、実際に医学生の時に離島や僻地医療を経験する学生は少ない。
その為にそこで医療に携わりたい、と考える医師が少ないのも当然な話である。

ただし、離島医療を魅力的に感じてもらう為には、自治体の助けがあってこそなのである。
先に述べた長崎では、離島においても遠隔画像診断システムの導入や、研修の出席に対して別の医師にきてもらう代診制度など、バックアップ体制が充実している。

少しでも離島・僻地医療に携わる医師を確保しようと努力している自治体に対し、国はどの様なバックアップを行なえるのだろうか。